
「まず、現行業務を棚卸しましょう」
DXについて相談した専門家から、そう提案される。
各部門へヒアリングを行い、作業を一覧にし、課題を整理する。
その後、改善の優先順位を付け、システムやツールを選定していく。
整った説明を聞けば、経営者も「専門家に任せれば、これで進むのだろう」と安心するかもしれません。
しかし、その専門家は、最初に何を尋ねたでしょうか。
どの顧客に、どのような価値を提供する会社になるのか。
その顧客が自社を選ぶ理由を、どうつくるのか。
そのために、今はできていない何を可能にする必要があるのか。
こうした問いがないまま、現場の作業を調べ始める。
その進め方を、企業の変革を導く専門的な支援と呼んでよいのでしょうか。
前回は、助言に納得しても活動を変えない企業側の問題を取り上げました。
今回は、助言する側の責任を問いたいと思います。
現場の担当者が、自分の持ち場の効率化を考えるのは自然です。
日々の仕事に責任を持ち、目の前の不便を解消したいと思っているからです。
しかし、DXの専門家を名乗る人まで、その要求を集めるだけでよいはずがありません。
企業が何を実現しようとしているのかを確かめ、現在の困りごとと、将来に向けて備えるべき能力を区別する。
経営の意思が曖昧であれば、具体化する議論を支援する。
そのうえで、何を調べ、何を設計する必要があるかを示す。そこに、専門家として果たすべき役割があります。
例えば、全国へ市場を広げたい製造業が相談に来たとします。
専門家が「営業担当者は、どの作業に時間を使っていますか」と尋ねれば、見積書の作成、注文の入力、納期確認などが挙がるでしょう。
その時間を減らすための提案はできます。
しかし、新しい顧客から、普段と異なる仕様の製品を大量に、短納期で求められたとき、この会社は責任を持って回答できるのでしょうか。
材料、生産、品質確認、輸送までを見通して条件を提示できるか。
既存顧客への約束と競合したとき、誰が判断するか。要求どおりに応えられないなら、実現可能な代案をどうまとめるか。
この仕事が成立していなければ、見積書の作成や注文の入力を速くしても、新しい市場で受注し、約束を果たせる会社になるとは限りません。
それなのに、経営が目指す変化を確かめず、作業の機械化をDXの進め方として教えるのであれば、目的と手段を取り違えた指導です。「よくある進め方だから」で済ませてよい問題ではありません。
現状調査そのものが悪いわけではありません。
例えば、新しい顧客への納期回答を設計するために、現在どの情報を使い、誰が判断し、どこで時間がかかっているかを確かめる。こうした調査には、明確な目的があります。
問題なのは、何の判断に使うかを示さず、調べれば変革の方向が見つかるかのように進めることです。
現在の作業を詳しく知ることと、将来の事業を成立させる仕事を構想することは、同じではありません。
支援者がその違いを説明できなければ、企業は、専門家の助言を受けながら目的から離れていくことになります。
しかも、その損失は、支援費用だけではありません。
各部門が説明に使う時間も、資料をつくる時間も必要です。
困りごとを聞かれた社員は、改善への期待を持ちます。
要望を集めた後に何も変わらなければ、「協力しても無駄だった」という記憶が残ります。
一方、機械化が実現し、一定の時間を削減できたとしても、それで経営が必要としていた変革まで達成したことにはなりません。
新しい市場への備えが進んでいなければ、活動の成果と事業の課題が別々に残るのです。
支援者は報告書を納め、企業は活動実績を得る。
しかし、顧客への新しい約束を果たす能力は備わっていない。この状態を成功と報告してしまうことこそ、厳しく問われるべきでしょう。
では、依頼する企業は、何を確かめればよいのでしょうか。
提案を受けたとき、「この支援が終わると、当社は顧客に対して何ができるようになりますか」と尋ねてみてください。
作業一覧が完成する。
課題が整理される。
ツールの候補が決まる。
それらは、支援の途中でつくる成果物かもしれません。
しかし、それだけでは、会社に備わる能力の説明になっていません。
その成果物が、どの判断に使われ、どの仕事の変更につながり、顧客への価値提供をどう変えるのか。支援者には、そのつながりを説明してもらう必要があります。
もちろん、初回の面談ですべての答えが分かるわけではありません。
専門家に求めるのは、調べる前から結論を言い切ることではありません。
何が分かっていて、何がまだ分からず、何を確かめれば次の判断ができるのかを示すことです。
また、「そこは経営が決めることです」と伝えるだけでも、支援としては足りません。
経営が判断できるように、顧客の要求を具体的な場面に置き換え、選択肢と必要な能力を一緒に考える。
その判断を、業務、権限、情報、デジタルの設計につなぐ必要があります。
企業側も、専門家に経営判断を丸投げすることはできません。
何を目指し、どこへ資源を振り向けるかは、経営の責任です。
その責任を果たすために、自社に足りない設計能力を補う。
それが、プロフェッショナルと組む意味でしょう。
耳当たりのよい提案だけが、よい支援とは限りません。
「この目的なら、今の活動は見直す必要があります」と言えることも、専門家の役割です。
反対に、依頼主が始めた活動を疑わず、扱い慣れた調査やツールへ導くだけなら、何の専門性を提供しているのかが問われます。
そのDX支援は、会社をどこへ連れていくのでしょうか。
顧客に提供する価値を問わずに、変革を導くことはできません。
経営者には、提案された作業の詳しさだけでなく、その先にどのような会社の能力が生まれるのかを見極めてほしいと思います。
次回は、自社に足りない設計能力を、いつ、どのように補うべきかを考えます。
現場の努力だけに頼り続けることも、経営の選択として問い直す必要があります。
合同会社タッチコア
小西一有
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